がん免役療法 がんワクチン治療・樹状細胞ワクチン療法なら

膵臓がんと三大治療

膵臓がんと三大治療

膵臓がんの三大治療とは?

がんの三大治療は、手術、抗がん剤、そして放射線治療です。

最も効果のある治療法は手術で、可能な限り手術を行います。
また、主要な血管やリンパ節、ほかの臓器と密接している膵臓では転移がしやすいことから、がんが小さかったり、転移がなかったりしても術後に抗がん剤治療を行うのが一般的です。

手術が不可能と診断された、かつ、ほかの臓器などへの転移が見られない場合には、抗がん剤や放射線による治療が選択肢となります。
抗がん剤単独よりも有効性が認められているのが抗がん剤と放射線を併用する療法ですが、いまだ研究段階にあるため、現在は抗がん剤単独での治療が選択される傾向にあります。

他の臓器などへの転移が見つかり手術ができない場合や再発した場合は、抗がん剤治療が行われます。

膵臓がん治療の費用はどのくらい?

日本には、高額療養費制度といって、同一月にかかった医療費の自己負担額が高額になった場合、定められた金額を超えた分は収入に応じて払い戻される制度があります。
膵臓がんにおいても公的医療保険の対象となる標準治療を受ける際は、高額療養費制度が適用されます。

平成26年までは、70歳未満の自己負担額は収入に応じてA~Cの3区分にわけられており、最も負担額の多い区分A(月の収入が53万円以上に該当する人)で、自己負担額は83,400円でした。
しかし、平成27年1月より、区分ア~オまでの5区分となり、自己負担額が変わりました。月の収入が83万円以上と最も収入の多い区分アに該当する人は、自己負担額は140,100円となります。低所得者では、24,600円と自己負担額に変更はありません。
70歳以上75歳未満では、最も自己負担額の大きい、現役並みの所得のある人で、44,400円の自己負担となり、こちらも平成27年1月以降の変更はありません。

このように高額療養費制度があるおかげで、膵臓がんの治療にかかる費用も一定以上の負担になる場合は、払い戻されます。
しかし、公的医療保険適用外の治療にかかる費用などには適用されません。

膵臓がん治療に保険は適用される?

手術、抗がん剤、放射線治療といった標準治療を受ける場合、通常は公的医療保険の対象となります。
高額療養費制度も適用されますので、患者さんの自己負担額は収入に応じて軽減されます。

しかし、近年話題のがんワクチンなどまだ承認されていない治療を受ける場合、一部の例外を除き、公的医療保険および高額療養費制度が適用されません。
自由診療となり、全額自己負担となります(しかし、製薬会社の臨床試験を活用する場合は、会社が費用を負担することがあります)。

公的医療保険は適用されませんが、民間の保険やがん保険の中には、先進医療として新しい治療法にかかる費用をカバーするものも出てきています。

免疫細胞療法の特性ページへ

膵臓がん治療免疫療法説明会

膵臓がん無料医療相談